ボーナスの手取りと基本給の罠｜額面の8割しか残らない理由と、月給より大事な数字

こんにちは、てどりんです。

夏のボーナス、もう受け取りましたか？

私は社会人になるまで、ボーナスは「業績に貢献した人が特別にもらえるご褒美」だと思っていました。だから、うちの会社では正社員なら全員もらえると知ったときは、嬉しい驚きでした。

そして初めての賞与明細を開いて、二度目の驚きがきました。ボーナスからも、社会保険料がしっかり引かれていたんです。「月給から毎月払っているのに、ボーナスからも取るの！？」というのが正直な感想でした。

この記事では、前半でボーナスから引かれるお金の内訳（手取りが額面の約8割になる理由）を、後半で私がもっと大事だと思っている「基本給の罠」の話をします。

ボーナスから引かれる4つのお金

賞与明細を見ると、引かれているのは次の4つです。

※健康保険料・厚生年金保険料は会社と半分ずつ負担した後の、本人負担分です。率は加入している健康保険や都道府県、年度によって変わります。40歳以上の方はここに介護保険料が加わります。また、2026年4月からは「子ども・子育て支援金」（本人負担は額面の0.115%）が新たに始まり、健康保険料とあわせて徴収されています。

月給と同じ顔ぶれですが、1つだけいないメンバーがいます。住民税です。

住民税はボーナスから引かれない（でも安心はできない）

賞与明細をよく見ると、住民税の欄はありません。住民税は前年の所得に対して計算され、毎月の給与から12回に分けて引かれる仕組みだからです。

ただし「ボーナスに住民税がかからない」わけではありません。ボーナスも前年の所得に含まれるので、翌年の住民税にはしっかり反映されます。請求が1年遅れてやってくるイメージです。住民税の仕組みは住民税決定通知書の見方で詳しく書いています。

年収400万円の例：額面40万円→手取りいくら？

具体的に計算してみます。年収400万円・30歳・独身・東京都の会社員が、額面40万円の夏ボーナスをもらったケースです。

※協会けんぽ（東京都）の2026年度の料率をもとにした概算です。

額面40万円でも、手元に残るのは約32.7万円。「手取りは額面の約8割」と覚えておくと、ボーナスの使い道を考えるときに読みが外れません。

豆知識：ボーナスの所得税は「前月の給料」で決まる

面白いのが所得税です。ボーナスの所得税率は、ボーナスの金額ではなく前月の給与（社会保険料を引いた後）の金額で決まります。同じ額面のボーナスでも、前月にたくさん残業していた人は、所得税が多めに引かれることがあるわけです。

引かれすぎた分は年末調整で戻ってくるので損はしませんが、「明細の所得税が毎回微妙に違う」のはこれが理由です。

ボーナスの社会保険料は「別枠」払い

もう1つ知っておきたいのが、ボーナスの社会保険料は月給とは完全に別枠で計算されることです。

月給の社会保険料は4〜6月の給料の平均で決まり、9月から1年間固定されます。一方、ボーナス（年3回以下の賞与）はこの計算に入らず、支給のたびに、その額面に応じて都度引かれます。夏のボーナスが多くても月給の保険料は上がりませんが、その場でしっかり取られている、ということです。

ここからが本題：基本給の罠

手取りの内訳よりも、私が「これは知らないと損だ」と思っているのがここからの話です。

多くの会社で、ボーナスは「基本給×◯ヶ月分」で計算されます。ポイントは、月給ではなく基本給が基準になることです。

たとえば、どちらも「月給30万円」のAさんとBさんがいたとします。

毎月の給料はまったく同じなのに、ボーナスは年28万円も違います。

つまり、基本給を低く抑えて、そのぶん「◯◯手当」をたくさん付けている会社は、月給の見た目を保ったままボーナスを少なくできるんです。私はこの仕組みを知ったとき、正直「酷いな」と思いました。

影響はボーナスだけでは終わらない

基本給が低いことの影響は、ボーナスにとどまりません。

• 退職金：基本給をもとに計算する会社が多い
• 残業代の単価：基礎となる賃金から除外できる手当がある（家族手当・通勤手当など）
• 昇給：「基本給の◯%アップ」なら、元が小さいほど上がり幅も小さい

給与明細や求人情報を見るときは、月給の合計額だけでなく、その内訳のうち基本給がいくらかを確認するのがおすすめです。転職を考えるときも、「月給◯万円以上」という数字だけでは比べられません。

※ボーナスの計算方法は会社の規程によって異なります（基本給以外の手当を含める会社や、業績連動の会社もあります）。自分の会社のルールは就業規則や賃金規程で確認できます。

「だったら月給に上乗せしてほしい」と思った話

全員もらえるなら月給に均等に上乗せしてくれた方が、毎月の生活が安定するのに——と、私は思っていました。

ただ、調べてみると手取りの面ではどちらでもほぼ変わりません。月給に上乗せされれば、その分だけ月給の社会保険料と税金が増えるからです。

会社がボーナス方式を好むのには理由があります。業績が悪い年に調整しやすいこと、そして先ほどの残業代の単価に影響しないことです。つまりボーナスは、会社の都合で減ることがある前提のお金なんです。

だからこそ、私はボーナスを生活費に組み込まない家計にしています。ボーナスが減っても生活が揺らがないようにしておいて、もらえた分は資産形成に回す。これが一番の防御策だと思っています。

まとめ

• ボーナスの手取りは額面の約8割。健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・所得税の4つが引かれる
• 住民税はボーナスからは引かれないが、翌年の住民税に反映される（請求が1年遅れて来る）
• ボーナスの所得税率は前月の給与で決まる。引かれすぎは年末調整で戻る
• ボーナスは「基本給×◯ヶ月分」の会社が多い。基本給が低く手当が多い給与体系だと、月給が同じでもボーナスは少なくなる
• 影響は退職金・残業単価にも及ぶ。見るべきは月給の合計ではなく基本給
• ボーナスは減ることがある前提のお金。生活費に組み込まないのが一番の防御策

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一緒に少しずつ学んでいきましょう！

てどりんひとこと 「ボーナスからも引かれるの！？」と明細の前で固まったのは私です（笑）。額面の8割と覚えておけば読みが外れません。そして求人票では基本給を見るクセ、おすすめです！

※この記事は個人の体験談・感想です。社会保険料率・税額は加入する健康保険・都道府県・年度・個人の状況によって異なります。正確な金額は勤務先の担当部署や税務署にご確認ください。